聴き慣れないかもしれませんが、オーストラリアやアメリカで使われているルールです。
近年のスポーツクラブでの人件費高騰を抑制するため、人件費に上限を設けるルールです。

私としては必要はないと思います。
ただ、将来的に必要になってくるものだと思います。
Ｊリーグが創設されて、トップチームはリーグにナビスコカップ、アジアチャンピオンズリーグ、天皇杯。
これにプラスして、A3チャンピオンズカップやパンパシフィックチャンピオンシップ、
FIFAクラブワールドカップにスルガ銀行チャンピオンシップなどのコンペティションがあり、
上位チームには日本代表選手も多いので、今で言えば、アジアカップ予選とワールドカップ予選など、
たくさんの試合をこなさなくてはならず、そのためにクラブの保有選手数が今後大きく増えていくでしょう。
選手層を厚くする為に相当の金銭を費やす必要が出てきます。
そうなると経営を圧迫してくる。

良い成績を残したくなるのは当然ですし、結果を残さないと収入も期待できないですからね。
視点を海外に移すと、莫大な放映権料を有するプレミアクラブも人件費も莫大になり、
最も魅力的ではありますが、最も危険なリーグになりつつあります。
スポンサーや放映権料が落ちても、高額の長期契約を結ぶ選手の給料ははらわなければならないですし、
プレミアに限らず、スペインやイタリアもかなりのクラブが赤字経営。
日本のクラブも比較したら少額ではありますが、赤字経営が多数ですよね。
私のリサーチが足りずに、スポーツクラブの適正な人件費率というのはわかりませんが、
人件費を当該年の収入予測の○○％にルール設定するなど、クラブの背丈に合った経営形態にしていかないと、
これからクラブが消滅していくことが増えるかもしれないですよね。

結局は上限が設定されていなければ、選手は年俸の要求はして当然ですし、
そうしなければ、他チームへ移籍してしまうかもしれませんが、
ルールでそうなっているなら納得せざるを得ないでしょう。
Ｊ２の下位クラブなどは経営基盤が脆弱で、吹けば飛びそうな中での運営のようですし、
浦和レッズを見ても、高額年俸選手がクラブの経営を苦しめているみたいですしね。

深いところではなくて、表面だけしか触れられないですが、
今後の日本人選手の年俸がどうなっていくのか、１０年後２０年後が楽しみです。