・Solidarity Contribution（直訳すると、連帯貢献）
選手が海外移籍をすると、12歳のシーズンから23歳のシーズンまでに所属した
全てのクラブに対し、連帯貢献(金)を配分しなければならない。

■補償が発生する条件
・選手が別の協会に所属する別のクラブへ移籍する場合（すなわち国際移籍）
  (i.e. international transfers).
・連帯貢献金は、新しいクラブによって選手の古巣へ支払われている限り、プロのキャリア全体を通して支払われます。
　（引退するまで？）

■計算方法
A)12歳のシーズンから23歳のシーズンまでのトレーニング年数(最大12シーズン)
　（where this player played between the ages of 12 and 23. ）
B)移籍補償(いわゆる移籍金、違約金)の５％を、按分
　(distribute 5% of this transfer compensation)
C)12歳～15歳までの４シーズンは、按分総額のうち１年当たり５％（＝違約金の0.25%）
　（from the season of his 12th until the season of his 15th birthday, ... i.e. 0.25% of the total compensation.）
D)16～21歳までのシーズンは、按分総額のうち１年当たり１０％（＝違約金の0.5%）
　（As from the 16th birthday of the player, ... i.e. 0.5% of the total compensation.）

例２）
１つのクラブでジュニアユース→ユース→トップに昇格し、
２２歳のシーズンに最初の海外へ完全移籍し、
２４歳のシーズンに２回目の海外移籍をした場合。
２回目の海外移籍の移籍金が100万EURとする。

ジュニアユース～ユースでの１年（12歳から始まり15歳のシーズンまで）：４年
ユース２年＋プロになって３年(16歳から始まり21歳のシーズンまで）：５年
最初の海外チーム(22歳のシーズンから23歳のシーズンまで）：２年

移籍金の５％を按分するので、
最初の国内クラブには・・・
[100万EUR×0.25％×４年]＋[100万EUR×0.5%×５年]＝1万EUR+2.5万EUR
＝3.5万EUR

最初の移籍先の海外クラブには・・・
[100万EUR×0.5%×２年]＝1万EUR

ということは、30歳くらいまで海外移籍を２～３回繰り返す選手は、
元をたどればその回数分請求し続けられるという解釈。
しかし、海外クラブとの請求交渉の費用を考えると、
１回の請求が５万EURを超えないと、メリットが低いと思われる。

とはいえ、高額な移籍金が発生するケース自体、極めて稀なので、
・Training Compensation（直訳すると、トレーニング補償）を優先した方が得策。
・Solidarity Contribution（直訳すると、連帯貢献）は、更なる成長を遂げた副産物的位置づけ。

つまり、１２歳から２１歳まで自前で選手を育てることが、
ビジネスとして成立する市場があるということですね。

複数年契約や、高額年俸、違約金設定ができないコンサの現状を踏まえると、
この期間に所属していなかった大卒選手を獲るとか、
選手発掘のスカウトに力を入れるなどするよりも、
コンサが育成に力を入れている＝育成部門に投資する理由が分かります。